2025年2月13日。日本時間の22時30分に、アメリカ消費者物価指数（CPI）が発表されました。
結果としては、前年比＋3.0％と市場予想の＋2.9％を上回り、コアCPIも前年比＋3.3％と予想の＋3.1％を超えました。予想を上回る結果を受けて、ドル円相場は見事に急騰、一気に154円台に到達。
インフレ圧力の強まりから米国債利回りも急上昇、今後の利上げ観測が強まったことでドルが大きく買われました。
かなり強い上昇が現れたため、普通に考えれば何も考えず買っておけば儲かる相場でした。
しかし当然のことながら、勝つ人がいれば負けてしまう人もそれ以上にいるということ。
今回のCPIのような大相場で、これだけはやってはいけない、ドル円FXにおける重要なポイントについてお伝えします。
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口座を乗り換えて勝ち組になりましょう。
目次
CPIにおける絶対にやってはいけない大負けパターン
今回のCPIでは、日本時間22時30分の発表前に、大きな特徴が現れました。
それは、発表前の日本時間午前において、既に大きな上昇が発生していた、という点です。
安値の15２円前半から、日本時間午前中の段階で一気に上昇を果たし、153円70銭付近まで到達しました。
そこからやや落ちてはいたものの、発表時の発射台としてはかなり円安が進んだ状態でのCPIとなりました。
さて、ここで問題となるのが、日本時間に動き過ぎていたために、大きく儲けた人もいたでしょうが、その逆の人も多くいたであろうという点です。
大きく日本時間に負けてしまった人は、CPIでそれを取り戻すべく動きます。
これがまず、大きな間違いです。
取り戻そう、と考える場合、絶対にやってはいけないとわかりきっている手段を人は往々にして取り始めます。
それは、指標ギャンブルです。
どんな状況に置かれていたとしても、FXではこれだけはやってはいけません。
やってはいけない指標ギャンブル
普通なら経済指標でどちらの目が出るかは誰にも予測はできません。
できないのですが、トレンドが下で、その日、既に日本時間に大きく上げていた、という状況が、判断を誤らせます。
上がり過ぎだ、これは下だろう、と。
この判断で実際にショートを持って指標に挑んだ方、いらっしゃるのではないでしょうか。
結果がどうなったかはご存知の通り、爆上げでした。もしショートを持って挑んでいたら、悲惨なことになっていることでしょう。
指標ギャンブルは、どこまで行ってもギャンブルなので、絶対に実施してはいけません。
参戦するのであれば、指標後、方向感をしっかり見極めた後に入りましょう。それでも十分利益は出せます。
指標ギャンブルを選択しなければ儲かっていた相場
2025年2月12日のCPI発表後のドル円の動きを見ていただければわかると思いますが、遅れて買っても儲かっていた相場でした。
焦る必要はどこにもなく、指標ギャンブルをしなくても勝てたのです。
それが、日本時間にマイナスを抱えていると、大きく勝たなければ取り戻せない、などの心理も働いてしまいます。これが判断を誤らせる要因です。
どういう状況に置かれていたとしても、それ以上のマイナスを回避する選択を常にしなければ勝ち組にはなれません。
取り戻そう、という気持ちを一旦捨て、指標に臨む場合にはフラットな気持ちで冷静に、普段実施している行動を当たり前に取る、ということが何よりも大切です。
最高値からのショートはやってはいけない？
日本時間2月13日の午前1時台につけた最高値が154.8付近です。ここまで安値から2.5円上げており、もう少しで3円上げになる、という水準です。
ここで考えたくなるのが、そろそろショートを入れてもいいのではないか、という点です。
強いトレンドが発生している時に逆張りするのはかなり危険が伴うため、お勧めはできないのですが、短めのストップを入れてロットを抑えられているのであれば、これはありだと思います。
一日3円近い変動は、よほどの理由がない限りドル円においてはやはりやりすぎ感があり、反動である程度は戻す可能性が高いためです。
実際、13日にはCPI発表前まで全戻ししています。
日足レベルでのトレンドライン上限まで付けたものの、それを抜くことはできず、結局まだ日足では下、という状況です。
ただし今後の動きは現状読みにくいため、しばらくは静観といったところでしょうか。
いずれにしても今回の学びは基本中の基本ですが、主要な経済指標発表時にギャンブルトレードをしない、ということです。
これすら守れない場合には、早期の退場は必須です。まずは基本の基本として、熱くなってのギャンブルトレードを実施しないように気を付けましょう。
参考情報：CPI発表とその影響に関する考察
CPI発表の概要：CPIの結果
2023年2月12日に発表されたCPIは、前年同月比で2.9%の上昇を示し、予想を上回った。
コアCPIも0.3%の上昇を記録し、こちらも予想を上回る結果となった。
これにより、FRBの利下げ期待が後退し、ドル高圧力が強まる可能性がある。
市場の反応
CPI発表後、ドル円は一時的に上昇し、金利も高止まりしている。
株式市場はダウが下落し、ナスダックは下げ幅を縮小する動きが見られた。
市場参加者は、CPIの強い結果を受けて、FRBの政策変更を警戒している。
パウエル議長の発言：発言内容の要点
パウエル議長は、金利引き上げを急ぐ必要はないと発言した。
銀行規制に関する発言が多く、金融政策の方向性については明確な指針が示されていない。
インフレに関する懸念は依然として残っているが、具体的な対策については言及されなかった。
市場への影響
パウエル議長の発言は、ドルの動きに影響を与える可能性がある。
特に、インフレが再加速する場合、利上げの可能性が高まると見られている。
市場は、パウエル議長の発言を受けて、ドル高の動きが続くかどうかを注視している。
トランプ大統領の影響：発言の内容
トランプ大統領は、金利を引き下げるべきだと発言し、関税政策についても言及した。
彼の発言は、ドルの動きに影響を与える要因となっている。
特に、関税の発動を巡る発言は、マーケットに不安をもたらす可能性がある。
市場の反応
トランプ大統領の発言を受けて、ドルが一時的に下落する場面も見られた。
しかし、その後のCPI発表を受けて、ドルは再び上昇する動きが見られた。
市場は、トランプ大統領の発言とCPIの結果を天秤にかけて反応している。
円安の背景：円安の要因
円安は、主に日本の経済政策やFRBの金利政策に影響されている。
特に、円売り圧力が強まっている背景には、米国の金利上昇がある。
円安は、輸出企業にとってはプラス要因となるが、輸入物価の上昇を招くリスクもある。
市場の見通し
円安が続く場合、日銀の政策変更が求められる可能性がある。
市場は、円安が続く中での日本の経済政策に注目している。
円安が進行することで、トランプ大統領の関税政策が影響を及ぼす可能性もある。
経済指標の影響：雇用統計の結果
1月の雇用統計は、非農業部門雇用者数が14万3000人増加し、失業率は4.0%に低下した。
平均時給は前月比で0.5%上昇し、インフレ圧力を示す要因となった。
雇用統計の結果は、FRBの政策決定に影響を与える重要な指標とされている。
CPIとPPIの関係
CPIとPPIは、インフレの動向を示す重要な指標であり、FRBの政策決定に直結する。
CPIが強い結果を示すことで、FRBの利上げ期待が高まる可能性がある。
PPIも同様に、製造業の価格動向を示す指標として注目されている。
投資戦略・ドル円のトレード戦略
現在の市場状況を踏まえ、ドル円は上昇トレンドにあると見られている。
CPIの強い結果を受けて、ドル買いのポジションを持つことが推奨される。
円安が進行する中で、ドル円のロングポジションを維持する戦略が有効とされる。
ただし、翌日13日に見事全戻し・・・。
